国内タイヤ4社の1～3月期業績 新型コロナで需要減響く
ブリヂストンの第1四半期は調整後営業利益（国際会計基準）が前年同期と比べて約4割のマイナスとなった。原材料価格や売値改善がプラスに寄与し、商品ミックスは改善が進んだものの、販売数量の落ち込みやそれに伴う加工費の悪化が大きく響いた。
PSRのグローバル販売本数は15％減少した。市販用は国内を含めて全ての市場で2ケタのマイナスだった。ただ、18インチ以上の市販用大口径タイヤは1％の減少にとどまっている。新車用は特に北米や中国・アジア・大洋州などで落ち込んだ。
TBRは、「都市封鎖（ロックダウン）前にユーザーが駆け込みで購入した」（広報部）という北米の市販用以外は販売が減少し、新車用を含めて全体では13％減となった。また、建設・鉱山車両用ラジアルタイヤは一部の鉱山で稼働縮小や停止の動きが見られ、超大型が8％減、大型が21％減だった。
通期業績は「現時点で予想値の算出が困難」（同社）として従来予想を取り下げたが、中長期事業戦略も含めて今後早い段階での公表を目指す。
住友ゴム工業の第1四半期決算（国際会計基準）は、四半期利益が前年同期の28億5500万円から62億5800万円減少して赤字に転じた。新型コロナウイルスの感染拡大による需要減、工場稼働率が81％に低下したことなどが響いた。
「第39回ADACチューリッヒ24時間耐久レースinニュルブルクリンク」に
住友ゴムグループのファルケンタイヤヨーロッパは、6月23日(木)～26日(日)にドイツで開催される世界最大級のツーリングカーレース「第39回ADACチューリッヒ24時間耐久レースinニュルブルクリンク(通称：ニュルブルクリンク24時間レース)」に参戦し、FALKENブランドのPRを図ります。
1999年の初参戦以来12回目の挑戦となる今年は、チーム体制を一新、車両は「ポルシェ911 GT3 R」、車両メンテナンスはポルシェカップなどでのレース経験が豊富な地元ドイツのシュナブルエンジニアリングでのぞみます。ドライバーは、ポルシェワークスドライバーであり、現在アメリカン・ル・マンシリーズにFALKENドライバーとして参戦中のウォルフ・ヘンツラー選手を筆頭とする全4名で、上位入賞を目指します。
また、RJNモータースポーツチーム率いる「日産フェアレディZ(現地名370Z)」2台にもタイヤ供給を行い、FALKENカラー車3台体制で参戦します。
■ ニュルブルクリンク24時間レース
世界最大規模のツーリングカー耐久レースのひとつで、約200台が参戦する大きなレースイベントです。自動車メーカー、タイヤメーカーが開発時の耐久テストを行うサーキットとしても有名なニュルブルクリンクでの24時間レースは、高低差300m、ブラインドコーナーを含め約170ヶ所のコーナーを持つ北コース(オールドコース)と、F1も開催される近代的なGPコースをつなげた1周約25kmのフルコースを使用し、世界一過酷なレースとも言われています。
TOYO TIRE、クラシックカーなどのラリーイベントをサポート
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は10日、地元の行政や警察と連携して交通安全啓発を行う「日本クラシック&エキサイティングカーラリー2020（NCCR2020）舞洲-滋賀」に協賛すると発表した。
「NCCR」はクラシックカーやスポーツカーなどが出場する自動車ラリーイベントで、2008年にスタートした。沿道の目を惹く様々なクルマが、交通規則を遵守してゴールを目指すことで、運転マナーの向上と安全運転の大切さを訴求するもの。また、文化遺産としてのクルマの魅力を次世代に伝えることも目的としており、同社は2016年から協賛を継続している。
今年は6月14日に開催する予定で、大阪湾に浮かぶ人工島、舞洲内の「舞洲スポーツアイランド」をスタートし、大阪府、京都府を抜け、滋賀県・比叡山を臨みながら折り返し地点の琵琶湖畔「白浜荘オートキャンプ場」を目指す。復路は琵琶湖に沿って南下してスタート地点の舞洲に戻る、総距離約250kmのルートとなっている。また、舞洲スポーツアイランド「空の広場」と「琵琶湖スポーツランド」では、安全に配慮しつつ競技要素を盛り込んだスペシャルステージも設ける。
同社では「緊急事態宣言が解除され、移動手段としてのクルマ利用に対するニーズが高まるとともに交通量も増加していく。交通安全を啓発する同イベントのサポートを通じて、今一度、安全運転への意識を高めて頂きたい」としている。
海外メーカーがコロナの対応策 コスト削減、投資見直しも
新型コロナウイルスによる需要の減速は、海外メーカー各社の第1四半期に大きな影響を与えた。各社が決算発表と合わせて明らかにした財務面の対応では、コスト削減に向けた多くの施策が示された。
設備投資などの資本支出に関しては、ミシュランは2019年には約18億ユーロ（約2121億円）をあてたが、5億ユーロ削減する方針を明らかにした。グッドイヤーも2020年の資本支出を7億ドル（約755億円）以下とするほか、コンチネンタルは投資額を前年比で少なくとも20％抑える。ピレリやクーパー、ノキアンなども投資の削減や見直しを公表した。
またグッドイヤーは、コスト構造の改善に向けて再編を加速しており、5月には米アラバマ州ガズデン工場を閉鎖。これにより、2021年には19年比で1億3000万ドルのコスト削減につながる見通しだという。
さらに、ミシュランは自社株買いの停止や配当金の減額、コマーシャルペーパーの発行で手元資金の確保を図った。グッドイヤーやピレリも配当の停止や融資枠の設定などにより資金確保を急ぐ。そのほか、取締役らの役員報酬減額、従業員のレイオフなどを行った企業も少なくない。
ノキアンタイヤ がトップ交代「未来の成功を創造」
フィンランドのノキアンタイヤは、5月27日付でJukka Moisio（ユッカ・モイシオ）氏がプレジデント兼CEOに就任する人事を5月26日に発表した。
モイシオ氏は1961年生まれ。2004～2008年にフィンランドの特殊紙メーカーのアールストローム社のプレジデント兼CEO、2008～2019年に同国の飲料・食品向け包装資材メーカーのフッタマキ社のプレジデント兼CEOを歴任。現在はパウリググループ、スラパック社、アトリア社の取締役を務めている。
モイシオ氏は「共に働き、顧客と一緒に未来の成功を創造することを楽しみにしている」とコメントを発表した。
また、ユッカ・ヘイノネン取締役会長は「モイシオ氏は上場企業を成功に導き、業績を好転させ、強固な財務業績と株主還元を実現してきた」と述べた。さらに「当社にとって成長市場である中央欧州や北米のマーケットを深く理解しており、当社を次の発展へと導く経験と能力を持っている」とコメントしている。
着実に進む新型コロナへの支援活動 自動車工業4団体
日本自動車工業会（JAMA）、日本自動車部品工業会（JAPIA）、日本自動車車体工業会（JABIA）、日本自動車機械器具工業会（JAMTA）の自動車工業4団体は5月29日、新型コロナウイルス
各団体の会員会社ではこれまで医療現場で必要とされるフェイスシールドや防護服、マスクなどの衛生用品の生産や提供、人工呼吸器の増産支援のほか、感染者輸送車両の提供などを行ってきた。また、研究支援などのため量子コンピュータを用いたゲノム解析の支援や新型コロナウイルス
今後、各地域のニーズを把握して会員各社が持つ技術を活用し、新たな支援につなげるための検討を進めていく。4団体は4月に合同会見を開いて支援活動を本格化することを宣言していた。
ハンコックタイヤ、フリート企業と提携 新サービス創出へ
韓国のハンコックタイヤ＆テクノロジーは、同国のフリートマネジメントサービスプロバイダーであるUB1st（ユービー・ファスト）と覚書（MOU）を締結したと4月17日に発表した。
UBファストは韓国のフリートマネジメントサービス企業で、乗用車や商用車を含めて登録車台数が10万台のテレマティクスサービス「ユビカン」など各種車両管理サービスを運営している。ハンコックはビッグデータを利用した車両管理サービスの拡充を目指すほか、タイヤ技術やフリートサービスの開発力を強化する。
あわせて、ハンコックの商用車用タイヤストア「TBX」の顧客で、「ユビカン」の利用者を対象に、プレミアムタイヤ管理サービスを今年の下半期に開始する。さらに、両社のサービスとデータを組み合わせ、新しい管理サービスの創出なども検討していく。
